左｜学生（左）が参加したシリコンバーレーブートキャンプの様子、右｜起業家甲子園で発表する学生の様子（提供：NICT）

　鳥羽商船高等専門学校（三重県鳥羽市、校長：三村　治夫、以下「鳥羽商船高専」）情報機械システム工学科4年生の学生が、令和8年2月17日(火)～22日(日)、国立研究開発法人情報通信研究機構（以下「NICT」）が実施する「令和7年度シリコンバレー起業家育成プログラム（以下、シリコンバレーブートキャンプ）」に参加しました。また、令和8年3月10日(火)に東京で開催された総務省・NICT主催「令和7年度　起業家甲子園」に出場しました。

　これは、令和7年度10月に開催された「全国高等専門学校プログラミングコンテスト」に出場し、NICT賞を受賞したことによるもので、学生はezaki-labチームの代表として参加しました。

シリコンバレーブートキャンプの様子
　シリコンバレーブートキャンプは、米国カリフォルニア州サンタクララバレー周辺地域（シリコンバレー）で行われ、現地で活躍する企業による講演、スタートアップピッチ演習、企業視察等が実施されました。



　また、起業家甲子園は東京で行われ、学生はezaki-labチーム代表として登壇し、ezaki-labで開発した持続可能なシラス漁に貢献するアプリケーション「しらせーる」とそれを活用したビジネスアイデアを発表しました。審査の結果、ezaki-labはパートナー企業特別賞である「スカイライト賞」、「M’s Salon賞」、「理研R-CCS賞」および「AgVenture Lab賞」を受賞しました。



起業家甲子園で発表する学生の様子

　参加した学生は、「最先端技術やスタートアップ文化に触れ、挑戦する意義を再認識するとともにモチベーションを大きく高めることができた。実践的なプログラムや投資家視点の学びにより、自身の事業を客観的にブラッシュアップできたことも大きな成果だと思う。今後は、この経験と出会いを糧に、成長を続けながら事業実現に向けて挑戦していきたい」と話しました。
　鳥羽商船高専では、今後もこうした実践的な学びの機会を通じて、学生の挑戦を支援し、起業家精神の育成に取り組んでまいります。

※NICTでは、「地域発ICTスタートアップ」の創出による地域課題の解決や経済の活性化を目的として、次世代のICT人材の発掘・育成及び地域発ICTスタートアップの事業拡大等のサポートを行う「全国アクセラレータ・プログラム」が毎年度実施されています。このプログラムのうち、グローバルマインドを身に付ける機会として「シリコンバレーブートキャンプ」が、メンタリングやブラッシュアップを通じて学生が成果を発表する「起業家甲子園」が実施されています。（引用：NICTアクセラレータ・プログラム | NICT-情報通信研究機構https://www.nict.go.jp/venture/aboutprogram.html）

概要｜シリコンバレーブートキャンプ

◆日程
令和８年２月１７日(火)～２２日(水)

◆研修先
米国カリフォルニア州サンタクララバレー周辺地域

◆研修内容
・シリコンバレーで活躍する起業家等による講演の聴講
・スタートアップピッチ演習
・企業視察など

◆鳥羽商船高専からの参加者
情報機械システム工学科４年生　１名

概要｜令和７年度　起業家甲子園

◆日程
令和８年３月１０日(火)

◆場所
丸ビルホール＆コンファレンススクエア
（東京都千代田区丸の内2-4-1　丸ビル７階・８階）

◆鳥羽商船高専の発表
「しらせーる」―持続可能なシラス漁支援システム―
情報機械システム工学科　ezaki-lab
（指導教員：江崎修央教授）

◆受賞
パートナー企業特別賞
・スカイライト賞
・M’s Salon賞
・理研R-CCS賞
・AgVenture Lab賞

鳥羽商船高等専門学校について

　鳥羽商船高等専門学校は明治8年（1875年）に芝新銭座二番地に航海測量習練所として創基し、その分校として明治14年（1881年）8月20日に三重県鳥羽町に鳥羽商船黌として創立されました。日本にある5商船高専のうち最も歴史の古い商船系高等専門学校です。船員を養成する商船学科とエンジニアを養成する情報機械システム工学科の2学科で構成され、科学的思考と高度な知識・技術を習得し、地域社会から世界まで幅広く活躍できる技術者を育成しています。

左写真｜鳥羽商船高等専門学校の外観(奥側)・練習船が停泊する桟橋(手前側)、右写真｜令和7年3月竣工の練習船鳥羽丸四代目

【学校概要】
学校名：独立行政法人国立高等専門学校機構　鳥羽商船高等専門学校
所在地：三重県鳥羽市池上町1番1号
校長：三村　治夫
設立：1881年
学校ウェブサイト：https://www.toba-cmt.ac.jp/
事業内容：高等専門学校、高等教育機関